日経平均株価の月別変動傾向アノマリー
一般的に株式市場などの金融市場には、アノマリー(Anomaly)があるといわれています。
このアノマリーとは、根拠はないけどよく当たる、相場の傾向性のことです。
本コラムでは月別の変動傾向アノマリーに関して、過去の日経平均株価の数値を含めて説明します。
日経平均先物取引に月別のアノマリーを生かせるか？という観点で見てみましょう。
先ずは、一般的に共有されている月毎のアノマリーを見てみましょう。
１月
株式市場では、一般的に１月の収益率は高くなるといわれています。
統計的に見ても１２月末から１月の第一週までは株価が上昇しているようです。
これらの要因としては、税金対策としての売りが年末に出る事、及び年明けは新規の投資資金が流入しやすいといわれています。
２月
２月は「節分天井、彼岸底」という株式相場のアノマリーがあり、２月の初めが株価の天井となり、３月下旬にかけて株価が下落するといわれています。
３月
３月は配当絡みで株が買われるので、日経平均株価が上昇するといわれています。
４月
４月は新年度相場といわれており、株価が上昇傾向だといわれています。
５月
米国では「Sell in May and go awway. But remember come back in September」という言葉があり、５月は株価が世界的に下降する傾向があります。
これは６～８月にかけて米国では夏季休暇を取得する人が多く、バカンスを取得する人は基本的に株を売ってから休みを迎えるので株式市場が低調になるといわれています。
日本株の売買割合として、近年海外投資家の割合が６割程度を占めているので、海外投資家の動向は日本の株式市場にも大きな影響を与えます。
６月～８月
夏の季節は「夏枯れ相場」といわれており、特に７月や８月は基本的に株式市場が低調になるといわれています。
上記でも述べたように夏季休暇が影響しているようです。
９月・１０月
９月は世界的に株価が最も下降しやすい月といわれています。
更に１０月も下降傾向があります。しかし１０月の場合はハロウィン効果と呼ばれていますが、銘柄によっては上昇するようです。
株価が落ちるこの時期に仕込んで置き、上昇する時期に売るというのは一つのアノマリー投資手段になりますね。
１１月・１２月
１１月から１２月にかけて株価は上昇するといわれています。
特に１２月はクリスマス商戦の影響で上げ相場になると言われています。
実際に今回の検証でもこの二ヵ月は他の月と比較して圧倒的に上昇傾向がありました。
2000年～2016年の日経平均株価傾向性
今回の検証では、2000年から2016年の期間を対象に日経平均株価の月別変動率を求めました。
検証項目としては、「前月比」と「上昇回数」の二項目です。
上記アノマリーと比較すると、確かにほとんどの月で傾向性がアノマリーと一致しています。
月別アノマリーを相場で生かす
上昇月
２月・３月・４月・１１月・１２月
下降月の特徴
１月・５月・７月・８月・９月・１０月
やはり一般的に上昇傾向にあると言われている２月や４月、１１月、１２月は日経平均株価が上昇していることが分かりました。
実際に株式取引に生かすとなると、夏頃に株を購入しておき、１２月の上昇した時点で売却するのが良さそうですね。
とはいえ、あくまでアノマリーは傾向性なので、月別アノマリーの根拠のみでの取引は危険です。
実際に上昇回数の確率としては、最も高くて６３％の為、取引に生かす根拠としては確率が不十分です。
アノマリーは一つの参考として頭の片隅に入れておく程度がいいでしょう。
その他の日経平均株価のアノマリーとして、曜日別変動傾向も検証したので、ぜひチェックしてみてください！
